フォーティネットの高度なエンドポイントセキュリティが、AV-Comparativesの実環境保護テストでマルウェアのブロック率100%を達成

AV-Comparativesのビジネスマルウェア保護テストと実環境保護テストにおいて、リアルタイムのエンドポイント脅威保護に関するフォーティネットのリーダーシップが実証される

フォーティネットジャパン株式会社 - 2020年6月15日


幅広い適用領域で(Broad)システム連携し(Integrated)自動化された(Automated)サイバーセキュリティソリューションの世界的リーダーであるフォーティネット(Fortinet®、NASDAQ: FTNT)は本日、AV-ComparativesのBusiness Malware Protection Test(ビジネスマルウェア保護テスト)とBusiness Real-World Protection Test(ビジネスの実環境保護テスト)の結果を発表しました。

  • エンドポイントセキュリティベンダー19社が参加した今年の実環境保護テストでは、FortiEDRおよびFortiClientを活用するフォーティネットの高度なエンドポイントセキュリティが、マルウェア保護テストにおいてエクスプロイト、未知の脅威およびHTTPマルウェアのブロック率100%、誤検知ゼロを達成することが実証されました。
  • フォーティネットのソリューションはさらに、Eメール、Web、およびUSB機器(オフラインの脅威)をはじめとする複数の脅威ベクトルにわたって、悪意のあるマルウェアを検知する優れたセキュリティの有効性、そしてあらゆるセキュリティ回避テクニックに対抗する強力な機能を備えていることが実証されています。
  • AV-Comparativesのテスト報告書では、ハイパーコネクト環境に存在する現在の高度なエンドポイントデバイス向けのセキュリティソリューションに関して、セキュリティの有効性と総所有コストに対する業界で最も包括的なテスト結果が報告されています。

保護、検知、レスポンスの自動化
フォーティネットのエンドポイントセキュリティに対するアプローチは、保護、検知、レスポンスの統合を通じて感染前と感染後に強力なセキュリティを提供するものです。攻撃対象領域のプロアクティブな縮小、マルウェアによる感染防止、高度な脅威のリアルタイムでの検知と無効化と共に、カスタマイズ可能なプレイブックによるレスポンスと減災プロセスの自動化を実現します。フォーティネットのエンドポイントセキュリティは、大量の誤ったアラームによってセキュリティチームを疲弊させたり、業務オペレーションを中断させたりせずに、セキュリティ侵害をリアルタイムで自動的かつ効率的に阻止し、企業組織を支援します。

フォーティネットは、FortiEDRによって機械学習に基づく包括的なマルウェア実行前の対策、そして振る舞いベースの感染後の保護の両方に対応する、唯一のエンドポイント保護ソリューションを提供します。これにより、既に感染してしまったホストでも、潜在的な脅威をリアルタイムで自動的に検知し、無効化します。感染後の無効化を実現する保護レイヤーがアウトバウンド通信とファイルシステムの変更を制御し、データ流出、侵入者のラテラルムーブメント(内部ネットワークでの感染拡大)、C&C通信、さらにデータの改ざんやランサムウェアの脅威を防ぎます。

フォーティネットのエンドポイントセキュリティは、自動化されたEDR(Endpoint Detection and Response)機能によって脅威の追跡とインシデントレスポンスを実現し、セキュリティ侵害からレスポンスまでの時間的ギャップ、脅威の潜伏、アラート過多によるセキュリティスタッフの疲弊といった問題を解消します。また、幅広いOSに対応し、レガシーオペレーティングシステムや組み込み型オペレーティングシステム搭載デバイスをはじめとする、ワークステーション、サーバー、仮想マシンを保護します。

さらに、フォーティネット セキュリティ ファブリックに不可欠なコンポーネントとしてFortiClientを導入することで、エンドポイントの可視化、ネットワークアクセス制御、そして脅威に対する自動レスポンスが実現します。 

フォーティネット プロダクト担当エグゼクティブバイスプレジデント兼CMO、John Maddison(ジョン・マディソン)は次のように述べています。「テレワークの頻度が高まり、デバイスがマルウェアの標的とされる中で、秒単位でのレスポンスがこれまで以上に重要となっています。その実現には、単なる検知にとどまらず、マルウェア感染後のリアルタイムの保護機能をエンドポイントセキュリティソリューションに組み込み、ネットワークやその他のセキュリティコンポーネントと緊密に連携させる必要があります。このような連携によって、自動化された協調的レスポンスの一環として、テレメトリの共有とインテリジェンスの相関付けを実行し、巧妙化が進む脅威に素早く対応することが可能になります。フォーティネットの高度なエンドポイント保護機能が今回のテストで高い評価を獲得したことは、我々にとって大きな喜びです。セキュリティ ファブリック プラットフォームの他の製品についても、引き続き第三者機関によるテストで評価を受けることに注力していきたいと考えています」

 

関連リンク
FortiEDR
FortiClient
AV-ComparativesのBusiness Security Test 結果

フォーティネットについて (www.fortinet.com)

フォーティネット(NASDAQ: FTNT)は、世界中の大手企業、サービスプロバイダ、そして政府機関を守っています。フォーティネットは、拡大するアタックサーフェス(攻撃対象領域)に対するシームレスな保護とインテリジェンスを提供し、外部との明確な境界が消滅したネットワークでの、増え続けるパフォーマンスの条件に応じるパワーで、現在もまた将来も、お客様に貢献します。ネットワーク上でも、アプリケーションやクラウド、またはモバイル環境であっても、妥協することなく、極めて重大なセキュリティ上の問題に対応するセキュリティを提供できるのはフォーティネットのセキュリティ ファブリックのアーキテクチャだけです。フォーティネットは世界で最も多くのセキュリティアプライアンスを出荷し、世界455,000以上のお客様がビジネスを守るためにフォーティネット に信頼を寄せています。フォーティネットのネットワークセキュリティエキスパート(NSE)インスティチュートは、テクノロジーカンパニーとしても、ラーニングカンパニーとしても、業界で最大規模かつ広範なサイバーセキュリティのトレーニングプログラムを提供しています。

 

フォーティネットジャパンについては、fortinet.com/jp をご覧ください。

Copyright© 2020 Fortinet, Inc. All rights reserved. 「®」および「™」マークはいずれも、Fortinet, Inc.とその子会社および関連会社の米国における登録商標および未登録商標であることを示します。フォーティネットの商標には、Fortinet、FortiGate、FortiGuard、FortiCare、FortiManager、FortiAnalyzer、FortiOS、FortiADC、FortiAP、FortiAppMonitor、FortiASIC、FortiAuthenticator、FortiBridge、FortiCache、FortiCamera、FortiCASB、FortiClient、FortiCloud、FortiConnect、FortiController、FortiConverter、FortiDB、FortiDDoS、FortiExplorer、FortiExtender、FortiFone、FortiCarrier、FortiHypervisor、FortiIsolator、FortiMail、FortiMonitor、FortiNAC、FortiPlanner、FortiPortal、FortiPresence、FortiProxy、FortiRecorder、FortiSandbox、FortiSIEM、FortiSwitch、FortiTester、FortiToken、FortiVoice、FortiWAN、FortiWeb、FortiWiFi、FortiWLC、FortiWLCOS、FortiWLMなどが含まれますが、これらに限定されるものではありません。その他の製品名およびサービス名等は、各社の商標である場合があります。フォーティネットは、本プレスリリース内の第三者に帰する声明、認可またはテストについては、検証を行っておらず、また、このような第三者に帰する声明を承認するものではありません。本プレスリリースは、保証または債務保証、または契約として一切拘束を受けるものではなく、記載された製品仕様または製品性能は、ある特定の環境や条件のもとで計測されていることがあります。また、本プレスリリースには、将来の見通しに関して不確実性および仮説を伴う記述が含まれている場合がありますが、本不確実性が現実になったり、あるいは本仮説が正しくないことが判明したりする場合、明文的あるいは暗黙的に記述された内容と異なる結果が生じることがあります。これには、サイバー犯罪活動の動向予測に関する記述などが含まれますが、これに限定されるものではありません。このような動向は予測することが困難であり、また、このような動向に関する公開予測や期待事項は結果として正しくないことがあります。フォーティネットは、このような将来見通しを改正する義務を一切負うものではなく、また改正を発行することもありません。