ニュースリリース
フォーティネット、 NSEトレーニングおよび認定プログラムの提供を通じてサイバーセキュリティスキルの習得を支援する取り組みを継続
世界で200,000件近い資格認定実績を誇るフォーティネットが提供サービスを強化し、 新たな認定、教育、トレーニングの各イニシアチブを展開
幅広い適用領域で(Broad)システム連携し(Integrated)自動化された(Automated)、サイバーセキュリティソリューションの世界的リーダーであるフォーティネット（Fortinet®、NASDAQ：FTNT）は本日、従来のトレーニングおよび教育イニシアチブをさらに強化し、サイバーセキュリティスキルの習得を支援するトレーニングと教育の実施への取り組みを継続していくことを発表しました。このほど追加された教育およびトレーニングプログラムには、Fortinet認定ネットワーク セキュリティ エキスパート（NSE） Instituteによる新しいクラウド認定プログラムや、個人、およびサイバーセキュリティへの認識を高めるトレーニングプログラムの導入を目指す組織向けのサイバーセキュリティの認識向上トレーニング（無償）などがあります。
サイバーセキュリティスキルを持つ人材の不足
2019年に実施されたガートナー社の調査（英語）では、組織が新たに直面しているもっとも重大なリスクとして、サイバーセキュリティに関する優秀な人材の世界的な不足が挙げられています。今日のデジタル市場拡大によって、現在のセキュリティ専門家の人数を上回る人材の需要が生まれています。現在、需要拡大のスピードに合わせて効率的にセキュリティのエキスパートを育成する手立てはありません。残念ながら、セキュリティデバイス、戦略、そしてプロトコルの適切なプランニング、管理、統合、最適化を実践できる優秀な人材が不足しています。人材開発に関する最近の調査（英語）では、59%の組織が必要なサイバーセキュリティ担当者を採用できておらず、Frost & Sullivan社は、2020年までに150万人もの人材が不足すると予測しています。
サイバーセキュリティのスキル習得を
支援する取り組みを続けるフォーティネット
サイバーセキュリティに対するグローバルな脅威の現状を考えると、企業組織の事業運営を成功させるためにはセキュリティ教育が不可欠です。広い視野に立った戦略の策定と実践には困難が伴います。しかし、これこそがまさしくFortinet NSE Instituteの任務であり、戦略です。Fortinet NSE Instituteは、広範囲にわたるトレーニングの提供を通じた脅威の現状に対する受講者の基本的な知識の強化、サイバーセキュリティの基礎、そしてニーズの高まるセキュリティ戦略や技術コンセプトの実装スキル習得を支援することを目的とする機関として創設されました。この機関で最も重要なNSEトレーニングおよび認定プログラムでは、これまでに200,000件近くの認定証が発行されているほか、高校、専門学校、大学を対象としたフォーティネット ネットワーク セキュリティ アカデミープログラム、従業員向けにサイバーセキュリティの認識を高める社内プログラムの導入を希望する企業向けに無償公開されている認識向上プログラムなど、幅広い教育プログラムの提供にも取り組んでいます。
サイバーセキュリティトレーニングと教育のマイルストーン：
- 現在、アカデミープログラムには50を超える国の140校以上が参加しています。
- フォーティネットは、すでに200,000件近くに及ぶNSE認定証を発行しており、セキュリティ分野のエリートグループの一員として認知されるスキルを備えた人材を育成してきた実績があります。
- このほどサイバーセキュリティに対する認識向上トレーニングであるNSE 1および NSE 2を一般に公開しており、無償で幅広くご利用いただけるようになりました。これにより、例えばサイバーセキュリティに対する認識向上プログラムの導入を目指す企業のセキュリティオペレーション（SecOps）担当チームなどは、容易に無償でプログラムを活用可能になります。
- フォーティネットは、「パブリッククラウドセキュリティ」と「プライベートクラウドセキュリティ」の2つのトレーニングコースで構成された、NSE 7クラウド認定プログラムの提供を開始しました。
- 昨年は、ネットワークセキュリティの設計、構成、複雑なネットワークの問題解決に関する包括的な知識を受験者が備えていることを実証するための認定資格である、NSE 8の認定証発行数は2倍に増加しました。
- Fortinet Fast Track Programへの参画パートナーは、すでに8,000社を超えています。
- 最新のデータでは、学生が参加するセッションが世界中で毎週平均300から600回実施されています。
サイバーセキュリティのスキル習得を支援する大規模な取り組み
包括的なトレーニングと教育の戦略においては、定評あるフォーティネット主導のトレーニングおよび教育プログラムに加えて、政府機関、学術機関およびNGOとの戦略的パートナーシップが重要です。フォーティネットと戦略的関係にある組織には、WEF（World Economic Forum：世界経済フォーラム）および同フォーラムのサイバーセキュリティセンター（Centre for Cybersecurity）、Global Threat Alliance、CompTIA、そして大学のさまざまな研究プログラムなどがあります。フォーティネットは、今後もパワフルなグローバルソリューション開発に向けた広範なグローバルレベルのコラボレーションと革新を続け、世界中のサイバー攻撃の抑制と同時に、現在そして未来のサイバー攻撃やサイバー犯罪の阻止に取り組んでいきます。
フォーティネットの創業者であり、取締役会会長兼CEOのKen Xie（ケン・ジー）は次のように述べています。「サイバーセキュリティ分野における前例のない規模の人材不足の影響で、既存のセキュリティオペレーション担当チームは過重労働を余儀なくされており、サイバー犯罪者に付け入る隙を与える状態が続いています。フォーティネットは、単なるテクノロジー企業ではありません。変化に対応し、自己改革を厭わない、学習する組織でもあります。サイバーセキュリティのスキル習得の支援を続けるフォーティネットは、深刻化を続けるグローバルなサイバーセキュリティの脅威対策の一環として、製品やソリューションのトレーニング提供にとどまらない取り組みに注力しています」
フォーティネットについて (www.fortinet.com)
フォーティネット（NASDAQ: FTNT）は、世界中の大手企業、サービスプロバイダ、そして政府機関を守っています。フォーティネットは、拡大するアタックサーフェス（攻撃対象領域）に対するシームレスな保護とインテリジェンスを提供し、外部との明確な境界が消滅したネットワークでの、増え続けるパフォーマンスの条件に応じるパワーで、現在もまた将来も、お客様に貢献します。ネットワーク上でも、アプリケーションやクラウド、またはモバイル環境であっても、妥協することなく、極めて重大なセキュリティ上の問題に対応するセキュリティを提供できるのはフォーティネットのセキュリティ ファブリックのアーキテクチャだけです。フォーティネットは世界で最も多くのセキュリティアプライアンスを出荷し、世界385,000以上のお客様がビジネスを守るためにフォーティネット に信頼を寄せています。
フォーティネットジャパンについては、fortinet.com/jp をご覧ください。
Copyright© 2019 Fortinet, Inc. All rights reserved. 「®」および「™」マークはいずれも、Fortinet, Inc.とその子会社および関連会社の米国における登録商標および未登録商標であることを示します。フォーティネットの商標には、Fortinet、FortiGate、FortiGuard、FortiCare、FortiManager、FortiAnalyzer、FortiOS、FortiADC、FortiAP、FortiAppMonitor、FortiASIC、FortiAuthenticator、FortiBridge、FortiCache、FortiCamera、FortiCASB、FortiClient、FortiCloud、FortiConnect、FortiController、FortiConverter、FortiDB、FortiDDoS、FortiExplorer、FortiExtender、FortiFone、FortiCarrier、FortiHypervisor、FortiIsolator、FortiMail、FortiMonitor、FortiNAC、FortiPlanner、FortiPortal、FortiPresence、FortiProxy、FortiRecorder、FortiSandbox、FortiSIEM、FortiSwitch、FortiTester、FortiToken、FortiVoice、FortiWAN、FortiWeb、FortiWiFi、FortiWLC、FortiWLCOS、FortiWLMなどが含まれますが、これらに限定されるものではありません。その他の製品名およびサービス名等は、各社の商標である場合があります。フォーティネットは、本プレスリリース内の第三者に帰する声明、認可またはテストについては、検証を行っておらず、また、このような第三者に帰する声明を承認するものではありません。本プレスリリースは、保証または債務保証、または契約として一切拘束を受けるものではなく、記載された製品仕様または製品性能は、ある特定の環境や条件のもとで計測されていることがあります。また、本プレスリリースには、将来の見通しに関して不確実性および仮説を伴う記述が含まれている場合がありますが、本不確実性が現実になったり、あるいは本仮説が正しくないことが判明したりする場合、明文的あるいは暗黙的に記述された内容と異なる結果が生じることがあります。これには、サイバー犯罪活動の動向予測に関する記述などが含まれますが、これに限定されるものではありません。このような動向は予測することが困難であり、また、このような動向に関する公開予測や期待事項は結果として正しくないことがあります。フォーティネットは、このような将来見通しを改正する義務を一切負うものではなく、また改正を発行することもありません。