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ニュースリリース

フォーティネット、Interop Tokyo 2018 「ShowNet」ネットワークに業界最速の次世代ファイアウォールを提供

FortiGate 6000シリーズ、FortiSIEMなどセキュリティファブリックで実現するハイパフォーマンスな脅威保護と可視化、およびFortiSwitch、FortiAPで実現する高速かつ容易な無線ソリューションを解説するShowNetウォーキングツアーを開催

フォーティネットジャパン株式会社 - 2018年5月28日


統合型かつ自動型の広範にわたるサイバーセキュリティソリューションの世界的リーダーである、フォーティネット(Fortinet®、NASDAQ: FTNT)は、6月13日から15日まで幕張メッセにて開催される国内最大級のネットワーク関連イベントInterop Tokyo 2018の「ShowNet Co-Sponsor」としてShowNetネットワークの設計、構築、運用に協力します。業界最速の脅威保護性能を誇るFortiGate 6000Fシリーズ、FortiSIEM、FortiAnalyzer、FortiSandboxを提供して、ハイパフォーマンスかつ高度な脅威保護とネットワークの可視化を実現します。同時に新リリースのFortiSwitch Eシリーズ、FortiAP Sシリーズを利用し、高速かつ容易なセキュア無線LANソリューションを実現します。

また、フォーティネットジャパンでは、ShowNet ネットワーク用に稼働中のフォーティネットの製品を詳しい解説を聞きながら見学できるウォーキングツアーを6月13日から15日まで開催します。ウォーキングツアーは申込制になっており、詳しくはこちらをご覧ください。

タイムテーブル

ツアーの詳細およびお申込みはこちら

その他、フォーティネットジャパンではInterop展示会場内セミナーにて、社会インフラへのサイバー攻撃に対抗するセキュリティ対策について次の講演を行います。

Interop展示会場内セミナー フォーティネットジャパン講演

  • セッション番号 ED-05 2018年6月13日(水) 15:00-15:40

「2020年に向けた社会インフラへの脅威とフォーティネットの取組み」

フォーティネットジャパン株式会社 新規ビジネス開発本部 IoT/ICSビジネス開発 特任部長 岩崎 和男

(講演概要)社会インフラへのサイバー攻撃は高度化し、電力・ガス・水道・運輸といった重要インフラだけでなく、石油・化学プラントを始めとした工場やビルディング制御の分野にまで拡大しており、2020年には更なるリスクが予想されます。本セッションでは高度化・拡大化する社会インフラへのセキュリティ脅威と弊社の取組みについて具体的な攻撃パターンを顧慮した防御対策等も含め解説します。お申込みはこちら

ShowNetについて詳しくは、https://www.interop.jp/2018/shownet/をご覧ください。
Interop Tokyo 2018については、https://www.interop.jp/をご覧ください。

フォーティネットについて (www.fortinet.com)

フォーティネット(NASDAQ: FTNT)は、世界中の大手企業、サービスプロバイダ、そして政府機関を守っています。フォーティネットは、拡大するアタックサーフェス(攻撃対象領域)に対するシームレスな保護とインテリジェンスを提供し、ボーダレスなネットワークでの、増え続けるパフォーマンスの条件に応じるパワーで、現在もまた将来も、お客様に貢献します。ネットワーク上でも、アプリケーションやクラウド、またはモバイル環境であっても、妥協することなく、極めて重大なセキュリティ上の問題に対応するセキュリティを提供できるのはフォーティネットのセキュリティ ファブリックのアーキテクチャだけです。フォーティネットは世界で最も多くのセキュリティアプライアンスを出荷し、世界35万以上のお客様がビジネスを守るためにフォーティネットに信頼を寄せています。
フォーティネットジャパンについては、www.fortinet.com/jpをご覧ください。

Copyright© 2018 Fortinet, Inc. All rights reserved. 「®」および「™」マークはいずれも、Fortinet, Inc.とその子会社および関連会社の米国における登録商標および未登録商標であることを示します。フォーティネットの商標には、Fortinet、FortiGate、FortiGuard、FortiManager、FortiMail、FortiClient、FortiCloud、FortiCare、FortiAnalyzer、FortiReporter、FortiOS、FortiASIC、FortiWiFi、FortiSwitch、FortiVoIP、FortiBIOS、FortiLog、FortiResponse、FortiCarrier、FortiScan、FortiDB、FortiVoice、FortiWebなどが含まれますが、これらに限定されるものではありません。その他の製品名およびサービス名等は、各社の商標である場合があります。フォーティネットは、本プレスリリース内の第三者に帰する声明、認可またはテストについては、検証を行っておらず、また、このような第三者に帰する声明を承認するものではありません。本プレスリリースは、保証または債務保証、または契約として一切拘束を受けるものではなく、記載された製品仕様または製品性能は、ある特定の環境や条件のもとで計測されていることがあります。また、本プレスリリースには、将来の見通しに関して不確実性および仮説を伴う記述が含まれている場合がありますが、本不確実性が現実になったり、あるいは本仮説が正しくないことが判明したりする場合、明文的あるいは暗黙的に記述された内容と異なる結果が生じることがあります。これには、サイバー犯罪活動の動向予測に関する記述などが含まれますが、これに限定されるものではありません。このような動向は予測することが困難であり、また、このような動向に関する公開予測や期待事項は結果として正しくないことがあります。フォーティネットは、このような将来見通しを改正する義務を一切負うものではなく、また改正を発行することもありません。