業界トレンド
事業継続計画と災害復旧計画は、停電や病気、通勤途中の社員に危険が及ぶ可能性のある自然災害が発生した場合に、企業が速やかに通常のオフィス業務を停止できるようにすることを目的としています。これらの計画では、セキュアなテレワークのためのリモートアクセス環境を速やかに確立する能力についても規定されている必要があります。
総務部門、技術サポート部門、人事部門、マーケティング部門など、これまでオフィスで業務に就いていた社員を、データやネットワークリソースへのアクセスの可能なテレワークに切り替えるのは容易なことではありません。ネットワーキングについての検討と同時に、緊急時はサイバー犯罪者にとって脆弱性やセキュリティギャップを悪用するチャンスであることも認識する必要があります。無防備なユーザーや保護されていないシステムは、すぐにマルウェアや不正行為に悪用されてしまいます。時間は重要であることから、セキュリティはテレワーク戦略の核となる重要な要素となります。
このブログでは、通常はオフィスで働いている社員をセキュアなテレワークに移行させる必要に迫られた場合に、組織が検討すべき6つの重要事項をご紹介します。
まずテレワーカーは、電子メール、インターネット、電話会議、共有が制限されたファイル、部門固有(財務、人事など)の機能に、各々が作業するリモート環境からアクセスする必要があります。また、Microsoft Office 365などのクラウドのSaaSアプリケーションへのアクセスも必要です。
テレワーカーによっては、業務のためにネットワークリソースへの高度なアクセスが必要な場合もあります。たとえば、システム管理者やサポート技術者、緊急時対応の担当者、経営管理チームなどは、極めて機密性の高い情報にアクセスして処理したり、複数のIT環境で同時に業務を行わなければなりません。
最後の2つのステップは拡張可能な終端装置の確保です。突然テレワークが必要になった場合に、大勢の社員にネットワークリソースへのリモートアクセスを提供し、ネットワークアクセスを適切に保護します。
事業継続性と災害復旧のプログラムには、ネットワークセキュリティを損なうことなく突然のテレワークへの切り替えに対応できる戦略が不可欠です。重要なリソースへのセキュアなアクセスに加え、テレワーク開始直後からすぐに全社員の要求に応えることのできる優れた拡張性を備えていなければなりません。
また、事業継続性ソリューションはゼロタッチプロビジョニングによって展開と構成が簡素化され、迅速にテレワークに移行できることが理想ですが、展開環境に関係なく完全なセキュリティの可視性と制御を維持できることも重要です。これによって、組織は生産性と収益性への影響を最小限に抑えながら、緊急の事態へも即座に対応できるようになります。
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